安心な住まいを買う、建てるために知っておきたいハザードマップとは？
近年、台風や豪雨などの災害が頻発し、広範囲に大きな被害を受けることが増え、地域の災害リスクを記載したハザードマップへの注目が集まっています。
でもハザードマップの存在は知っていても、ハザードマップの見方まではよくわからないという人も多いのではないでしょうか。
なので今回はハザードマップについてご紹介していきます。
ハザードマップとは？
ハザードマップで何がわかる？
ハザードマップとは、その地域にどのような災害の危険があるのかを地図に示したもの。
対象となっている災害の種類は、洪水、津波、高潮、土砂災害、地震などです。
地域によっては火山の噴火も含まれます。
2020年の宅建業法の改正で、物件購入時などの重要事項説明の際に、購入希望者に対して水害に関するハザードマップを見せ、その物件の所在地について説明する義務が不動産会社に課されました。
しかし、重要事項説明は売買や賃貸契約の直前に行われることが多いものです。
直前にリスクがわかっても適切な判断を下すには充分な時間がありません。
それ以前の物件探しの段階でハザードマップを見て、あらかじめ災害リスクの有無を確認しておくのが賢明でしょう。
ハザードマップはどこで入手できる？
「ハザードマップを作成している自治体は多く、作成時や引越したタイミングで住民に配布されます。各地域のハザードマップを入手したい場合は、自治体のwebサイトを活用するとよいでしょう」
市区町村のハザードマップには、その地域がどうして危険なのかが、わかりやすく示されています。
例えば付近に複数の川がある場合、どの川がどういう状況で氾濫するのか、どのような被害が想定できるのか、など詳細なところまで説明されているので、リスクを理解するのに非常に役立ちます
webサイトのハザードマップはPDFで表示できるので、プリントアウトして家族で一緒に見たり、書き込みを行ったりできます。
閲覧したい場合は『〇〇市〇〇区ハザードマップ』で検索しましょう。
浸水深と浸水程度の目安
| 浸水深 | 浸水程度の目安 |
|---|---|
| 0～0.5ｍ | 床下浸水（大人の膝までつかる） |
| 0.5～1.0ｍ | 床上浸水（大人の腰までつかる） |
| 1.0～2.0ｍ | 1階の軒下まで浸水する |
| 2.0～5.0ｍ | 2階の軒下まで浸水する |
| 5.0ｍ～ | 2階の屋根以上が浸水する |
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